防音工事の金額
防音工事のご予算に合わせた
最適な工事をご提案いたします。
防音工事は、遮音性能が高くなるほど、費用も高額になります。 特に D-65〜70（約65〜70dB）以上 の遮音性能を目指す場合、RC（鉄筋コンクリート）構造以外の建物では非常にコストがかかるケースが多いのが実情です。 もちろん、お客様の立場からすれば「できるだけ音を止めたい」というお気持ちは当然のことですが、実際には建物構造・用途・ご予算のバランスを踏まえた最適なプランニングが重要となります。
お部屋の広さ
12畳
10畳
８畳
6畳
4.5畳
完成後の広さ
約10.7畳
約8.8畳
約7畳
約5.2畳
約3.8畳
防音室 価格帯
320万円〜
290万円〜
260万円〜
230万円〜
190万円〜
防音室工事の金額はどれぐらい？
木造戸建ての防音工事の金額
戸建て住宅での防音室工事は隣の民家との距離などで遮音性能の設定が異なります。マンションに比べて、音が許容される傾向があるので、その点は有利といえますが住宅内に漏れる音量に関しては注意が必要です。
お部屋の広さ
12畳
10畳
８畳
6畳
4.5畳
完成後の広さ
約10.7畳
約8.8畳
約7畳
約5.2畳
約3.8畳
防音室 価格帯
350万円〜
320万円〜
280万円〜
250万円〜
210万円〜
RC造マンションの防音工事の金額
木造に比べて躯体の遮音性能が高いため、空気音の対策はスムーズな一方で音を聞く点が近い（隣室）ことや、振動は伝わりやすいことで注意が必要です。特にパイプスペースなどに注意して設計をする必要があります。
どのような費用がかかるのか？
防音室工事のお見積もりには遮音工事費用の他に以下のような内容が含まれます。
ご自宅を傷つけないため、または粉塵等で汚さないために養生シートやプラベニを用いて、さまざまな場所を養生します。玄関から搬入する場合は玄関から防音室までの動線は全て養生します。
室内養生費
解体費
工事をする箇所で解体が必要な場合は、その撤去にかかる費用が発生します。解体の際に出たゴミを処分する費用などもかかることが一般的です。
設備関連費
コンセントの復旧やエアコンの取り外しや、防音室内に換気扇（ロスナイなど）を設置する費用です。設備関連の開口部の遮音処理なども含まれます。
諸経費
必要な資材を運搬するための送料、職人の交通費や駐車場代、廃材の処理にかかる費用などが含まれます。弊社のお見積もりには全て内容を記載するようにしています。
もっと安く防音室工事をする方法
解体工事をしない、安価に抑える防音工事
遮音性能を確実なものにするために、既存の壁面、天井などは一度解体し遮音性能の高いものに作り替える工程が存在します。そういった工程を省略することで工事のコストを少し下げる方法があります。
お部屋の広さ
12畳
10畳
８畳
6畳
4.5畳
完成後の広さ
約10.5畳
約8.6畳
約6.8畳
約5畳
約3.6畳
防音室 価格帯
300万円〜
260万円〜
230万円〜
200万円〜
170万円〜
解体工事をしない防音室のデメリット
遮音の補強作業が出来ないため、遮音性能に限界があります。簡単に言えば、一般的な防音室工事の場合、D-60（60dB減衰）のお部屋がD-50~55（50~55dB減衰）となり、少し性能が下がってしまいます。また、内部構造がわからないため、遮音性能の保証対象外となります。
遮音性能の限界
天井高と床高が必ず変わります
解体時に天井高や床高が既存のお部屋と変わらないように施工するには必ず解体工事が必要となります。解体工事をしない防音室工事の場合には少しお部屋が小さくなってしまいます。
防音の目的と遮音性能
上記した表ではお部屋の広さによる費用の変動を記載しましたが、遮音性能によっても費用は変動します。当然遮音性能が高ければ高いほど、費用も高くなりますが、お客様のお住まいの環境によっても費用は変動します。当然、住居地域の場合と工業地域では求められる遮音性が異なります。ウクレレの音量とピアノの音量では仕様が全く異なります。オーダーメイドの防音室はその目的に合わた遮音性能と施工方法により、最もコストパーフォーマンスの高いご提案を頂きます。そのため、施工後の満足度も非常に高く20年という期間においてクレームなどは一件も頂いたことがありません。
全ての面を完璧に遮音する必要があるのかは、部分的な防音で問題が無いのか、本当にD-65の遮音性能が必要なのか？など一般のお客様にはなかなか想像が難しい部分を分かりやすくご説明しながら、理想的な遮音環境を一緒に作り上げていきます。
必要な遮音性能は？
遮音性能を示す指標である「遮音等級D値」や「床衝撃音等級L値」は、建物や部材の遮音性能を比較・順位づけるための相対的な評価尺度です。つまり、D値が大きいほど遮音性能が高いことを示しますが、それだけで「どんな建物にどの程度の遮音が必要か」という絶対的な基準を示すものではありません。
実際の建築設計では、用途や目的によって求められる遮音レベルが異なります。例えば、住宅、学校、オフィス、スタジオなどでは「静けさの感じ方」や「音への許容度」が違うため、人の聴覚・心理・生活行動・周囲の環境条件などを踏まえて、用途別に性能基準を設定する必要があります。
このような基準づくりでは、人の生理的・心理的反応（音の感じ方） 生活・作業環境（どんな音を不快と感じるか）周囲の音環境（外部の騒音、近隣との距離など）といった複数の要因を整理・数値化し、それらを社会的な平均像として一般化することで、建物の用途や部屋ごとの「適切な遮音等級」＝絶対的な性能基準を決定します。
遮音性能の住宅における生活実感の目安
ピアノやオーディオ等の大きな音（音源から1mで90dBを想定）
遮音性能 お部屋のイメージ 体感値
D-20〜25 一般的な居室の間仕切り壁程度の遮音性能 うるさい〜かなりうるさい
D-30 木造戸建ての外壁面 大変よく聞こえる
D-35〜40 簡易的な騒音対策をした壁面 よく聞こえる〜曲がはっきりわかる
D-45〜55 防音室 かなり聞こえる〜かすかに聞こえる
D-60以上 ハイグレードな防音室 ほとんど聞こえない〜通常では聞こえない
「建築物の遮音性能基準と設計指針」日本建築学会より一部引用
生活実感、プライバシーの確保について
遮音性能 体感値
D-20 行動が全てわかる
D-25 隣戸の生活行為が大変よくわかる。
D-30 隣戸の生活行為が大変よくわかる。
D-35 隣戸の生活行為がかなりわかる。
D-40 隣戸の生活行為がある程度わかる。
D-45 隣戸の在宅有無がわかるがあまり気にならない
D-50 日常生活で気兼ねなく生活ができる。隣戸をほとんど意識しない
「建築物の遮音性能基準と設計指針」日本建築学会より引用
人が「音を気にする」かどうかは、単に音の大きさや音色などの音そのものの特性だけでなく、音を出す側と受ける側の関係や状況によって大きく変わります。
たとえば、自分で出す音はあまり気にならないが、他人の音は気になる。特に、隣人など特定の他人が出す音は不快に感じやすい。ピアノやステレオのように、音量や時間を自由に変えられる音ほど気になりやすい。
また、音の感じ方には性別や年齢などの違いに加え、その人の心理状態や時間帯、環境、過去の経験などでも変化があります。一方で、音を「出したい」と思う欲求も人それぞれ異なります。そのため、住まい方や建物に求められる遮音性能の条件は、人や状況によって大きく異なるということがいえます。
戸建てと集合住宅では求められる遮音性能が異なります。
市街地や郊外に建てられる団地やマンションなどの集合住宅の遮音設計の考え方と、戸建て住宅における遮音設計は全く異なります。
実は日本の集合住宅の歴史は欧米に比べて浅く、生活様式や社会環境の違いから、日本特有の騒音問題が多く存在します。近年になってようやく、実態調査やデータに基づく研究が進み、遮音設計を科学的に検討できる基礎資料が整ってきた段階です。
集合住宅における騒音問題「空気音と固体音」
集合住宅では、居住者に影響を与える騒音の多くが「空気音」と「固体音」の2種類に分けられます。この2つは「音の伝わり方」が異なり、それぞれに対策方法も異なります。
■ 空気音（くうきおん）空気を伝わって壁や窓などを通り抜けて室内に届く音。
例：隣の話し声、屋外の交通騒音、テレビやステレオの音など。空気中を伝わるため、主に壁や開口部の遮音性能が重要になります。
■ 固体音（こたいおん）建物の構造体（床・壁・梁など）を通じて振動として伝わり、室内の壁や天井から再び音として放射されるもの。
例：足音、ドアの開閉音、水道の流れる音、ピアノの振動、設備機械（ポンプ・空調機）や地下鉄の振動など。
構造を介して広い範囲に伝わるため、防振設計や浮構造が求められます。ピアノなどは、空気音と固体音の両方の発生源であり、特に集合住宅では注意が必要です。また、強い空気音（例：ステレオや航空機の音）は、壁を振動させて別の部屋に固体音として伝わることもあります。一般的に鉄筋コンクリート造（RC造）は、壁の質量が大きいため空気音には強いですが、振動を伝えやすく固体音の問題が起こりやすいという特徴もあります。
防音工事で失敗しないために
過去に「作ったのに防音ができておらず、やり直し」という事例は少なくありません。費用や時間を無駄にしないためにも次の観点で業者を選んでください。
①防音専門か／実績が豊富か
防音室は遮音計算や音響設計が必須です。一般のリフォーム業者では失敗する可能が非常に高いです。創和防音のように長い期間、実際に工事をしているのか？専門性の高いスタッフがいるか？などを気をつけてください。
②事前調査を徹底するか
現場環境・構造・間取り・音源の周波数特性で工事内容が変わります。騒音測定や周波数分析を行い、根拠のある仕様提案ができているか確認してください。
③見積の透明性と性能保証があるか
「一式いくら」ではなく内訳明細を提示。相見積も可。極端に安い場合は達成すべき遮音性能の数値と保証（測定含む）の有無を確認、測定においては「500Hzに限定する」といった、消費者にとって不利になる記載がないかを確認してください。